欧米は、徐々にインフレが収まりつつありますが、日本ではこれから更にインフレが持続しそうな気配ですね（因みに日銀の２０２５年の消費者物価指数予想は２．４％）。

報道によれば、今年の１～４月までの間、約４０００品目以上の食品値上げが予定されてそうで、消費者には益々厳しい生活環境が続きそうです。

最近では、この様な価格の値上げだけではなく、「ステルス値上げ」が密かに？進行しています。　価格を据え置いて（あるいは価格は少しだけ上げて）内容量を減らしたり、中には品質を判らないように？落としたりする商品が増えてきている様に感じます。

例えば、①時々購入しているNM屋の肉まんアンマンは、今までよりやや小さくなって餡も７０～８０%程度に減量し、気のせいか味も落ちたように感じます。
②コンビニＳＥのグラタン三種のチーズ入りは、海老は愚か鶏肉も殆どなくマカロニとホワイトクリームソースのみでグラタンと言うよりマカロニのホワイトソース焼きという感じ。　③食品だけでなく、どうも１戸当たりの住宅の専有面積も２０２３年にピークアウトし、再び小さくなっている模様。例えば、賃貸マンションの所謂「狭小住宅」では、専有面積９㎡、代々木上原駅７分家賃７万円代の狭小住宅が人気とのこと。寝室は、梯子を上ったロフトにあり。人気物件は入居率９９%で新宿恵比寿エリアで通常のワンルームの半分にして、相場家賃の２～３万円安く抑えられているとのこと。

インフレが進む中で、このような「ステルス値上げ」が増えてくると中国の格言「上（政府）に政策あれば、下（庶民）に対策あり」が頭に浮かびますが、一般消費者は、どのように自己防衛するのか実に悩ましいですね（購入数量を減らすかグレードダウンするか大量購入で単価を引き下げるか？）。

石破首相は、インフレではなくデフレでない状況に至ったと認識している模様ですが（デフレ脱却宣言なし）、流石に日銀は、インフレ状態になり、想定どおりの賃金と物価の好循環の途上にあると表明しています（政策金利を引き上げたい）。

しかし、一部のエコノミストが言う様に、余りインフレを軽視すると黒田総裁時代の異次元緩和が行き過ぎで、大きな副作用（財政悪化等）を残したとの意見があるように、金融政策の行き過ぎで国力低下などを招かないようにして欲しいものです。

実質賃金は、２０２４年まで３年連続マイナスの中、そもそも、金融と経済・為替・マーケットは、生き物なので、余り理論面ばかりに拘りすぎると異次元緩和の副作用の二の舞になりそうで素人ながら大丈夫かなと思います。